新型コロナワクチンについて思う事 - Friendshipは船と港～藤田くらら小6でTOEIC980点までの軌跡～

テレビ、新聞では実態はわからない…

少し前までは、「この新型コロナワクチンはまだ安全性が確立されていないため、重症化する事の稀な若い世代は打たないが良い」という論調の記事を多く見かけた気がしていたのですが、最近は、ネットニュースでも順次老人や医療従事者に打つのが当たり前のような風潮となっており、「あれれ？」と感じていました。

このワクチンは今までのワクチンとは違い、世界で初めて使用される「メッセンジャーRNA（ｍRNA）」というもので、体内でのDNAに対する作用が明らかではなく、これが5年後、10年後にはどのような影響を及ぼすのか、どの程度の安全性が確立されているのかは検証されていません。実際、重い副反応や後遺症が多く出ております。

コロナによる志望者が日本とは桁違いの欧米では、ワクチン接種後の高齢者がまもなく亡くなるということが続いています。

スペインでは、高齢者施設の78人に摂取したところ全員がPCR陽性となって7人が死亡ということが起きました。

アメリカでは、「ワクチン懐疑者が多い黒人層に対して」大リーガーだったハンク・アーロンさん（86)が、ワクチン普及を買って出て、1月5日にテレビカメラの前でモデデルナのワクチン接種を受けたのだそうです。

それがなんと、1月22日に死去されました‼

その後、ご丁寧にも「ハンク・アーロンさんの死因はワクチンに関連するものではなく自然死だった」という報道がなされています。

同じアジア系の韓国では、4月10日の時点で新型コロナワクチンによる異常反応は1万1413件、死亡申告は計44件となっていますが、おそらく実際の志望者数はこの数字より多いと思われます。

日本では、どうなのでしょうか？　私はテレビをほとんど見ないので定かではないのですが、「死者の数が増えていること」は正確に報道されていないみたいですね…

昨日、時事問題に詳しい方から、こんな動画が送られてきました。この中で「メディアが沈黙」と言ってられるので、テレビから情報を得ている高齢者などはおそらく何もご存じないのではないでしょうか…

www.youtube.com

大事なインフォームドコンセントがなされずに、ワクチンを打つ方向に流れが作られているように感じます。

しかし、「コロナ　ワクチン　危険」などの検索語句を入れると、複数の開業医の方のホームページに「安全性がまだ確立されていないから打たない方が良い」とはっきり書かれていたり、色んなYouTube動画のコメント欄などを見ていましても、表には出てこないような次のような情報が沢山書きこまれています。

医療従事者は優先的に接種する方針となっていなすが、実際は個人や職場単位で断固接種拒否をしているケースも多く見られること、実際に打った人（当然のことながら働き盛りの健康な人）の副反応が強く、38度以上の高熱、ひどい震え、腕がしばらく上がらない、など仕事に行けないほどの症状が出る場合も多数出ていること、そしてこの副反応は2回目を打つと更に憎悪する可能性がある、等々・・・

不安を煽るつもりで書いているのではありません。

ただ、各自各自が打つ打たないを決められる自由が残されていればよいのですが、「ワクチンパスポート」のようなものが生活の場に入ってきて、「それを拒むことが即社会活動に参加できないこと」を意味するような事態にならないことを願います。

特に、人生これからの子供たち、コロナにかかっても滅多に命を落とすことのない世代の人間をワクチンの人体実験にするようなことは絶対に避けるべきだと考えます。

私に関しては基礎疾患ありの四捨五入をすればれっきとした高齢者となるため、ワクチンを打つことによる死亡確率は一般よりのかなり高めとなります。よって打たない所存であります。コロナで命を落とすよりもワクチンの方が危険な気がしますので。

でも、娘がこのまま回復して留学できる状態になり、そのためにワクチン接種を入学のために義務付けられたりしたら…と思うと不安が掻き立てられます。

コロナ☞ワクチンの流れの裏にあるもの

以下は、私の知人がまとめられた新型コロナワクチンについての考察をそのまま貼り付けさせて頂きました。知る人は既にご存じの内容かもしれませんが、この方はしっかり国内外の資料で裏付けを取りながら書いておられます。

執筆者はフーちゃんのお母様、とっても聡明な学者肌な方です。

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☟是非ご一読・拡散をお願いいたします‼☟

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事実は小説より奇なり

何故コロナワクチンは有害なのか

2021年4月　千葉舞

いきなり失礼致します。日本の皆さまに、大事なことをお伝えするために資料をお渡ししております。

当方は２０１３年から世界の真実を研究してまいりました。掲題の理由を一つ一つ説明させて頂きたいと思います。

世界を支配する欧米エリート勢力は存在する―フリーメーソン、イルミナティ、スカル会、ブリンドン、マルタ騎士団など

フリーメーソンやイルミナティという言葉を聞くと、都市伝説だと決めつける方が多くいますが、これら組織は歴史的に実在します。　下記資料①②③④⑩

このような秘密結社は世界中に多数あり、全く害のない友好団体である場合もあれば、何らかの政治的陰謀・策略を保持してきた場合もあります。

フリーメーソンは友愛団体の側面を持っていますが、その組織の中核部分に陰謀に関与しているグループが存在します。

イルミナティはフランス革命前の1776年に結成された組織ですが、実際にフランス革命を起こしています。　（下記資料②③）その他、アメリカのスカル・アンド・ボーンズ会はブッシュ大統領父子が所属していますし、ブリンドンはイギリスのエリートの、オックスフォード大学出身者で形成され、キャメロン前首相が所属していると言われます。（下記資料④）

歴代のアメリカ大統領（ケネディ、アイゼンハワー）は、これら秘密結社の陰謀、その人類にもたらす危険性を訴えてきました。（下記資料⑥）

このように、世界支配を企む秘密結社は少なくとも1700年代から存在していますが、研究者によってはローマ帝国やそれ以前からあるという人もいます。

ところで、イルミナティには１３の家系があるとされています。いくつかは古代メソポタミアから続いているとされています。　（下記資料⑤）　　

１３家の中に、有名なロックフェラーとロスチャイルドを見つけることができます。ヨーロッパ出身の少なくとも１８世紀から続くロスチャイルド家は、国際金融を始めた有名な家系で、現在でもその子孫や仲間が世界の金融システムを握っています。アメリカのロックフェラー家は１９～２０世紀に石油、金融などで巨大な富を築き、世界の医療制度・政治・教育・マスメディアに対する計り知れない権力を誇っています。（医療システムへのロックフェラーによる介入は下記資料⑦, 教育への介入は資料⑪, ⑫）

もちろん日本も完全にその影響下にあります。3代目デヴィッド・ロックフェラーは平成天皇と何回か謁見しています。多分フリーパスだったのではないでしょうか。（同氏は2017年に死去）

イルミナティ・メンバーのロックフェラーが設立した国連

さて、ジョン・D・ロックフェラーが国際政治に本格的に乗り出したのが、１９２０年設立の「国際連盟」ですが、各国の反対に合い、力を失いました。そのリベンジ版ともいえるのが、現在の「国際連合」、つまり1945年設立の国連です。彼らの目的は当初から国連によって世界を統治する、いわば世界政府樹立でした。

この、ロックフェラーと国連の陰謀に関しては、インターネットで沢山読むことができます。ロックフェラー自身も、世界を一つの政府（ワン・ワールド）で支配する意図を自著の中で認めています。（資料⑧）

日本でもここ20～30年、ひんぱんにグローバリゼーションという言葉を聞きますが、つまりは国家や政府を無くし、国連が世界を統治する、という図式なのです。このような動きを推し進めている人達は、グローバリストと呼ばれています。

さてこのグローバリストのロックフェラー一派ですが、国連だけでなく、1970年代から公的組織を設立して本格的に世界支配に乗り出しています。その代表が、アメリカの外交問題評議委員会（CFR）や三極委員会です。三極委員会のホームページに会員名が載っており、日本人も数十人います。（資料⑨）これら国連（プラスWHO、IMF,　世界銀行など）や三極委員会が世界を牛耳ってきたといっても過言ではありません。

コロナ禍とグローバリストの関係

2020年2月に本格化したコロナ問題に関しては、早い段階から、生物兵器の疑いが言われています。フランシス・ボイル博士という、1989年締結の生物兵器禁止条約に関わったエリート中のエリートが、内部告発の立場をとりました。2020年2月に博士は、「コロナ・ウイルスは、アメリカのノース・キャロライナ大学で研究していたウイルスを、オバマ大統領が中国に売却したものである」というショッキングな告発をしました。（資料⑫）

ウイルスが武漢の研究所から漏れたのは意図的なのか事故なのか、ということですが、意図的である可能性が高いのです。何故なら、アメリカ疾病予防センターのファウチ長官が2017年の段階で、確信をもって「トランプ政権の間に、ウイルスが広まる予定である」ことをスピーチで言っているからです（資料⑬）

生物兵器が広められ、国連はこの危機を大いに活用することにしました。経済の「グレート・リセット」です。カナダのトルドー首相がUN会議でのビデオでそのことに言及しています。（資料⑮）

グレート・リセットとは何でしょうか。三極委員会を45年間研究してきたあるジャーナリストはこう言っています。現在の経済システムを完全に転換して、需要と供給・価格に基づいた自由主義市場から、管理型の経済に変えることです。貨幣制度を、現在の形から、天然資源の利用可能量にもとづいた全く新しい「持続可能な発展」型経済（Sustainable Development）に変えることです。（資料⑯、⑰）現在キャッシュレス化が進んでいるのも、そういう理由なのです。

「持続可能な発展」とは何でしょうか。石油やガスなどの天然資源が枯渇しないよう、完全にモニターして一括管理します。そして資源の量に基づいて貨幣の供給を決め、経済を価格ベースから資源ベースに移行させるのです。ここで問題が出てきます。国連を含むグローバリスト勢力は天然資源を勝手に独占し、企業などへの配分を自分達で決めようとしていますが、資源をなるべく保持するには、人口が多すぎては困るのです。

現在の地球人口は78億人に達していますが、国連は関連機関に調査報告を委託し、もっとも適切な人口を算出させています。10億人が最も適切、譲歩して30億人です。（資料⑱）5億人がちょうど良い、という主張もあります。（ジョージア・ガイドストーン）

彼らエリート勢力にとってはここ数十年、世界人口の削減が喫緊の課題になってきました。既にアフリカなどではWHOにより、不妊になるワクチンを女性に強制接種しています。アフリカで広まったエイズウイルスもエボラウイルスも、人工ウイルスであることが明らかになっており、開発責任者の名前まで分かっています。一方日本のような先進国では少子化が進みました。何故でしょうか？

食品と水道に、受精しにくくなる添加物が入っているからです。（多くの情報源あり）

さて、コロナワクチン接種の副作用で、世界で既に1000～3000人が死亡し、恐ろしい後遺症が出ています。神経系統をやられて半身不随になったり、皮膚が剥けて体が真っ赤になった人もいます。大変な苦しみです。流産も報告されています。こういうことはネットの独立系メディアでしか知ることができず、テレビや新聞などのマスコミは全く報道しません。何故でしょうか？

マスコミも、グローバリスト勢力の息がかかって、完全にコントロールされているからです。グローバリストに都合の悪いことは報道しないのです。テレビや新聞は真実を伝えません。

ところで、覚えておられると思いますが、２００１年9月11日にアメリカで同時多発テロが発生しました。これが実はテロリストやオサマ・ビン・ラディンとは全く関係が無く、アメリカのブッシュ政権やCIAが起こした自作自演であることをどれだけの人が知っているでしょうか。（ネット記事や書籍多数あり）

こういう大芝居を起こすのが、グローバリストやイルミナティなのです。

コロナ禍は９１１と同じ、手の込んだ大芝居であるのは間違いありません。　確かにCOVID19というウイルスで死亡する人はいますが、大多数の感染者は単なる風邪の「コロナ菌」によるものなのです。

コロナワクチンの危険性は、臨床実験が不十分だから、ということではありません。世界の人口削減を目的としている可能性が高いのです。加えて、ｍRNAワクチンはDNAを改変させる機能があると言われています。

人類のDNAを変えてどうしたいのでしょうか。ロボットのように都合のよい、支配しやすい生物にしたいのでしょうか。

日本人に限らず、世界の人類はこのような支配勢力に、数百年以上騙されてきました。

そろそろ目覚める時ではないでしょうか。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。ご質問のある方は、chibamai@hotmail.com までどうぞ。

付記

ロックフェラー回顧録から翻訳します。(原文はネットのものをコピー)

ある人々は我々（ロックフェラー家）が世界中で陰謀を働き、ワン・ワールドという政治経済のグローバル化を進めている秘密の勢力の一員と信じている。そのような告発に対しては、私は有罪であり、それを誇りに思っている。

Some even believe we [Rockefeller family] are part of a secret cabal working against the best interests of the United States, characterizing my family and me as 'internationalists' and of conspiring with others around the world to build a more integrated global political and economic structure - One World, if you will.　If that's the charge, I stand guilty, and I am proud of it .

付記２

三極委員会の2020年1月時点での日本人メンバーを全部調べました。（英語ホームページから引用）

田中明彦（三極委員会役員、政策研究大学院学長）：長谷川閑史（同委員会アジアパシフィック地域議長、武田薬品相談役）：勝又秀子（同委員会アジアパシフィックディレクター、中部電力社外取締役、NHK経営委員）：朝田照男（丸紅会長）：藤井卓也（下中記念財団理事長）：藤崎一郎（前駐米大使）：船橋洋一（元朝日新聞主筆）：平野信行（三菱東京UFJ銀行専務）：堀井昭成（キヤノングローバル戦略研究所理事特別顧問）：柏木茂介（シュローダー投資顧問代表取締役社長）：勝栄二郎（インターネットイニシアティブ代表取締役社長）；川本裕子（早稲田大学教授）：川名浩一（日揮副会長）：小林栄三（伊藤忠商事特別理事）：小林いずみ（元メリルリンチ証券社長）：小泉光臣（日本たばこ社長）：小島明（日本経済研究センター参与）：國部毅（三井住友フィナンシャルグループ会長）：永井浩二（野村ホールディングス会長）：中村邦晴（住友商事会長）：中西宏明（日立製作所会長）：西浦完司（三菱商事常務）：大河原昭夫（日本国際交流センター理事長）：櫻田謙悟（SOMPOホールディングス社長）：佐藤孝義（一般財団法人MRAハウス）：佐藤康博（みずほフィナンシャルグループ会長）：塩崎恭久（政治家）：杉崎重光（ゴールドマン・サックス証券副会長）：高原昭夫（東京大学教授）：武見敬三（政治家）：田中均（元外務省）：田中直樹（国際公共政策研究センター）：田中伸男（笹川平和財団理事長）：田代桂子（大和証券副社長）：津川清（あおぞら証券取締役）：辻慎吾（森ビル社長）：津谷正明（ブリジストン会長）：渡邊博史（国際通貨研究所理事長）：山田唯人（マッキンゼーアンドカンパニー　パートナー）

全39人、政治家もいます。大企業のトップもいます。この人たちは、日本の為に何をしているのでしょうか。グローバリスト勢力の陰謀の片棒担ぎをしているだけでないことを祈ります。

資料

書籍　　Fire in the minds of men　1980年出版　　　　　著者　James　Billington
書籍　　Proofs of a conspiracy 　　1792年出版　　　　　著者　John Robbison
書籍　　World Revolution 1921年出版　　　　　　　　著者　Nesta　Webster
書籍　　America’s secret establishment 　1983年出版　著者　Anthony Sutton
書籍　　13 bloodlines of the Illuminati 著者　Fritz Springmeier
インターネットの記事・ケネディ大統領の秘密結社に関する演説原稿、John F Kennedy Secret Societies speech transcript を検索
書籍　　Rockefeller medicine men 1979年出版　　　著者　E・Richard Brown
ネット記事　　Memoirs (ロックフェラー回顧録)　抜粋　　著者　David Rockefeller
PDF The Trilateral Commission (三極委員会ホームページ))
書籍　　Tragedy and Hope　　　1966出版　　　著者　Carroll　Quigley
書籍　　Deliberate Dumbing down of America 1999出版著者 Charlotte Izerbyt
PDF Dodd Report to the Reece Committee on Foundations 1954
Banned.video Corona virus is offensive bioweapon （コロナは生物兵器） Alex Jones Show 2020年2月4日
YOUTUBE動画　　Anthony Fauci predicted a pandemic under Trump in 2017（CDCファウチは2017年に今回のパンデミックを予告）
YOUTUBE動画　　Coronavirus: Trudeau tells UN conference that pandemic provided "opportunity for a reset“　（カナダ首相トルドーがUN総会でパンデミックはリセットの機会と述べる）
書籍　　Technocracy rising 著者　Patrick Wood
YOUTUBE動画　　 Technocracy and great reset Patrick Wood interview
PDF　　Global biodiversity assessment　1996 p.94